スマキャン編集部 「仮想通貨がハッキングされるリスクは？」「これまでのハッキング事件が知りたい」「今の仮想通貨は安全って本当？」
近年、ますます仮想通貨を始める人が増加しており、勢いは増す一方です。そんな中、仮想通貨のハッキングについて不安に思う人も少なくないです。
実際に、過去にも「仮想通貨が数百億円分もハッキングに合った」などのニュースが報道されています。仮想通貨を始めるにあたって最重要事項として注目したいのが、利用する又はしたい仮想通貨取引所のセキュリティの高さです。
今回は、仮想通貨がハッキングされるリスクや今の仮想通貨の安全性、これまでの仮想通貨ハッキング事件についてまとめました。仮想通貨のハッキングについて気になる方は、ぜひご参考ください。
仮想通貨に関するハッキング事件一覧
仮想通貨取引を始めるにあたって、今までどういった事件が起こったのか把握しておくことも、今後の立ち回りに役に立ちます。これまでの仮想通貨で起きたハッキング事件について一覧にまとめましたので、ご参考ください。
本記事では、これまで仮想通貨に関するハッキング事件を4選紹介しています。
マウントゴックス（Mt.Gox）事件
2014年3月に起きたマウントゴックス事件では、約85万BTC（当時相場で約480億円相当）がハッキングに合いました。
マウントゴックス社長のカルロス氏が犯人として逮捕されますが、無罪となっています。また、ハッキングに合ったビットコインが「BTC-e」という取引所に送金されていたため、「BTC-e」の運営者が逮捕されましたが、こちらも無罪となっています。
いまだに、真犯人は不明です。
マウントゴックス事件発覚直後は、返済不可能となっていたが、現在は返金調整中となっています。この事件をきっかけにビットコインの知名度は爆発的に上がりましたが、残念ながら危険なものという誤解を与える結果となってしまいました。
ビットクラブ（BitClub）事件
ビットクラブ事件は、ハッキングというより仮想通貨のマイニング詐欺です。2014年4月から運営されている詐欺グループです。
マイニングプールに参加したい個人を集めて、BitClubに出資すると配当が貰えるというもので、いわゆるネットワークビジネスの一種です。
当然配当が貰えるわけでなく、被害総額は当時相場で約800億円にも上ります。2019年12月には運営者の3人は逮捕されていますが、いまだに事件の調査が進められています。
こういった詐欺事件というのは、参加する前によく考えることで回避することができます。「おいしい話には裏がある」という考え方をもちましょう。
コインチェック（Coincheck）事件
続いての事件は、日本国内でも最大手の取引所コインチェックで起きた事件です。この事件は、2017年1月に起きました。被害総額は、5億2,600万NEM（当時相場580億円相当）です。
原因は、コインチェックの社員が外部から送信されたメールを開き、リンクを開いたことによるマルウェア感染です。ハッキングで失った580億円相当にNEMはすでに換金されており、いまだに犯人は見つかっていません。NEM財団による追跡が行われたのですが、コスト面の高さにより断念されています。
被害額は、全てコインチェックで負担し被害者に返金されています。国内取引所ということもあり、メディアでも大きく取り上げられていました。
ザ・ダオ（TheDAO）事件
2016年6月にThaDAOがハッキングされて、約360万のETH（当時相場52億円相当）を失います。ThaDAOは、自律分散型組織としてトップがいない投資プラットフォームで大きく注目されていた時にハッキング事件に合いました。
この事件がきっかけで、ETHの価格が一時期1/3まで落ち込み、FTH最大の事件と言われています。なお、犯人は、いまだに不明です。
仮想通貨取引所のセキュリティが重要な理由
仮想通貨取引所のセキュリティが重要な理由として主に以下の3つが挙げられます。
- 個人情報の保護
- 顧客資産の保護
- 犯罪利用の防止
では、ひとつずつ詳しく解説していきます。
個人情報の保護
仮想通貨を利用する上で避けられないのが個人情報の提出です。取引開始時には、大量の個人情報が仮想通貨取引所に集まってきます。
個人情報を流出させないためにも、セキュリティを強固にしなければいけません。
個人情報が流出してしまうと、フィッシング詐欺などの金融犯罪に利用されてしまう可能性が高くなります。そのため、万が一の可能性も除去し、こういった詐欺を発生させないことが非常に重要です。
顧客資産の保護
先ほど、仮想通貨ハッキング事件についていくつかご紹介しましたが、起こさせないためにもセキュリティを高くしなければいけません。
努力して構築した資産がハッキングに合って失うのは一番避けなければいけないことです。顧客が資産を失うだけでなく、ハッキングに合った仮想通貨取引所の信頼度も地まで落ちてしまいます。
犯罪利用の防止
仮想通貨は当初、マネーロンダリングに利用されるのではないかと言われていました。マネーロンダリングとは、犯罪によって入手した収益のでところを分からなくすることを指します。
犯罪利用されないためにも、セキュリティを強化する必要があります。本人確認の徹底や資金移動の規則強化など、さまざまなセキュリティ強化が導入されています。また国内の仮想通貨取引所は金融庁の指示に従い犯罪対策もしています。
「国内の取引所だから絶対に安全」ということはないですが、安全度は比較的高いでしょう。
仮想通貨がハッキングされるリスクと安全性
仮想通貨はオンライン上で全て完結するため、今後もハッキング被害が発生するリスクはあるでしょう。しかし、セキュリティの強化は年々行われており、ハッキングリスクはあるものの、それと同時に安全性も高くなっているというのも否めません。
まず仮想通貨に欠かせないセキュリティとして、仮想通貨の保管先を「コールドウォレット」にするということです。コールドウォレットとは、仮想通貨をオフライン上に保管することです。
オフラインに仮想通貨を保管することでハッキングの被害を受けなくできます。
銀行が破綻する可能性があるように、いくら安全と言われようとも仮想通貨もハッキング被害に合うリスクはあるということを念頭に置いておきましょう。その中でもセキュリティが高く、安全性と信頼度が高い取引所を利用することを心掛けることが大切です。
まとめ：仮想通貨のハッキングは減少傾向だがリスク対策は重要
ここまで、仮想通貨のハッキング事件やリスク及び安全性などについて解説してきましたが、いかがだったでしょうか？
このページの要点は、以下になります。
- 仮想通貨取引がオンライン上で行われる以上ハッキングリスクはなくならない。
- 仮想通貨のハッキングで失った資産が戻ったケースはほとんどない。
- セキュリティ施策を沢山行っている仮想通貨取引所を利用する。
- コールドウォレット管理を採用している仮想通貨取引所は比較的安全性が高い。
仮想通貨のハッキングのリスクは、完全にゼロではありません。しかし、限りなくゼロになるように今までもこれからも沢山のセキュリティ施策が行われます。
仮想通貨でハッキング被害に合わないためにも、セキュリティ対策がしっかりしている取引所を選択しましょう。
仮想通貨始めたいけど、どうしてもハッキング被害などが怖いという方は、スマキャンがおすすめです。スマキャンはハッキングに合う恐れがないビジネスです。
気になる方は、ぜひ、セミナーに参加してみて下さいね。